2009年12月3日木曜日

６出版社

講談社、文芸春秋社、早川書房

新潮社、白水社、中公新書

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株式会社講談社（こうだんしゃ）は日本の出版社である。国内出版業界最大手。傘下にキングレコード、光文社、日刊現代などを持ち、いわゆる「音羽グループ」を形成している。




概要 [編集]

創業者の野間清治により、1909年に「大日本雄辯會」（だいにっぽんゆうべんかい）として設立される。当初は弁論雑誌である「雄辯」を出版していた。「講談社」の名称はその名の通り「講談」に由来するもので、「講談倶楽部」を創刊した1911年より、大日本雄辯會と併せて使用している。戦前の評論家の徳富蘇峰は、戦前の少年や青年たちに大きな影響を与えた講談社を私設文部省と評した。
1938年に野間恒が2代目社長に就任、続いて野間佐衛が3代目社長に就任。1945年に野間省一が4代目社長に就任し1958年が「株式会社 講談社」と命名。その後、1981年に野間惟道が5代目社長に就任して、1987年に野間佐和子が6代目社長に就任し現在に至る。
「面白くて為になる」をモットーに、戦前から大衆雑誌『キング』、『少年倶楽部』などの様々な雑誌や書籍を出版。『吉川英治全集』『日本語大辞典』などを出版する傍ら、多数の文学賞を主宰した。
2008年4月現在、国内出版業界で最大手であり、一時は年間売上高が2,000億円を超えていたこともあった。しかし近年はいわゆる「出版不況」により売上が減少、2002年度には戦後初の赤字決算となった。また、最盛期には業界2位の小学館（一ツ橋グループの筆頭会社）に約500億円の差を付けていたが、近年は売上高の差も接近し続け、2006年度は講談社は1456億円にまで売り上げが落ち込み、1470億円を売り上げた小学館に業界最大手の座を譲る結果となった。だが2007年度の決算では講談社は売上高1443億100万円、小学館は売上高1413億4400万円となり業界最大手の座を奪還した。
2002年、2006年のサッカー・FIFAワールドカップの際にはそれぞれFIFAオフィシャルブックとして、2002年『公式ガイドブック』『公式プログラム』『公式写真集』（総集編）、2006年『公式ガイドブック』『公式総集編』を刊行している。
『ディズニー』キャラクターを使用した書籍の出版権を持っており、東京ディズニーリゾートのオフィシャルスポンサーでもある。


放送業界との関係 [編集]

同社が発行する『週刊現代』や『フライデー』によってNHKや各民放局、その他マスコミ（マスメディア）などをバッシングするケースがよくあるが、同社が発行する雑誌・刊行物に掲載される小説や漫画などの作品自体との関係に関して言えば関係は悪くない。結局のところ、講談社は規模が大きく、部門間（小説や漫画作品のコンテンツ発掘・〔著作権〕管理部門や、〔『週刊現代』、『フライデー』などの〕報道部門など）の横のつながりが希薄などが原因で論調が統一されにくいのが理由だと考えられる。
なお、講談社は各放送局と手を組んでの人気作品の映像化にかなり積極的でもある（ライバルの小学館、集英社も同様）。

NHK [編集]

主な刊行物
教育テレビの乳幼児向け番組（雑誌）
総合テレビの情報教養番組
その他（当時のNHKのアナウンサー・キャスターによるエッセイ本など。番組収録中の写真等を含む。）

TBS [編集]

2000年から、講談社が発行する『週刊少年マガジン』『週刊ヤングマガジン』の両編集部と共同で『ミスマガジン』を毎年共同で開催している。
2005年には、講談社系列のレコード会社キングレコードにも出資、業務提携をしている。
2006年4月からは、講談社とTBSは「ドラマ原作大賞」を共同で創設し、新たなドラマと作家の発掘を行っている[1]。

テレビ朝日 [編集]

講談社は、朝日新聞社、東映、大日本印刷、九州朝日放送などに次いで、テレ朝の第6位の株主であり、なおかつ、講談社の野間佐和子社長はテレビ朝日の非常勤取締役・監査役を務めている（2007年6月現在）。

フジテレビ [編集]

文学作品賞の江戸川乱歩賞について、両社は共に後援企業として名を連ねている[2]。
ライブドアとフジテレビとのニッポン放送株買収合戦に当たっては、講談社はフジテレビを支持し、株式公開買い付け（TOB）でニッポン放送株をフジテレビに売却した。
講談社が発行する各種雑誌（『週刊少年マガジン』や『モーニング』など）で連載されているコミックが、フジテレビでテレビドラマ化されるケースが多い。

文化放送 [編集]

関連会社の光文社と共に出資している。また同社3代目社長の友田信は講談社の出身であった。

テレビ東京 [編集]

講談社の漫画作品がテレビアニメ化される際に、系列会社キングレコード（スターチャイルド）がサントラなどで制作に関わることが多い。


系列企業（講談社グループ） [編集]

  • ランダムハウス講談社
  • 講談社サイエンティフィク - 自然科学系書籍を刊行。
  • 講談社フェーマススクールズ - 通信教育を扱う。
  • 講談社インターナショナル - 洋書・語学書・一般書を扱い、発売も独自で行う。
  • 講談社エディトリアル - 書籍・雑誌の編集。発売元は、講談社本体のほか、一部、講談社以外のものも扱う。
  • 講談社出版サービスセンター - 主に自費出版を扱い、発売も独自で行う。
  • 講談社ロジコム - 本の物流・保険代理業を扱う。
  • 講談社ビーシー - 車関連の書籍・雑誌の編集を扱う。発売元はすべて講談社本体。2009年6月1日に三推社より社名変更した。
  • 第一紙業
  • 2&4モータリング社 - 車関連の映像メディアを制作。

過去 [編集]

  • アスク - 設立当初は講談社と折半出資し「アスク講談社」と名乗った。

系列企業（音羽グループ） [編集]



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株式会社文藝春秋（ぶんげいしゅんじゅう、BUNGEISHUNJU Ltd.|）は、日本の出版社。東京都千代田区に本社を置く。



概要 [編集]

  • 1923年1月、文藝春秋社として菊池寛が創業した。
  • 1946年3月、「戦争協力」のため解散したが、社員有志により同年6月、株式会社文藝春秋新社が設立される。
  • 1966年3月、現在の社名に改められる。
芥川賞や直木賞をはじめ、多くの文芸賞を手がけている。
社員の初任給は258,000円（月収）。なお1968年まで組合は存在しておらず、それまでは社員会であった。
本館が文藝春秋本社であり、新館と西館がテナントビルである。新館はプランテック、日本文藝家協会、シティリビング、三井物産マーケティングなど十社程度が入居、西館は地下1階に文春ホール、1階にグランドプリンスホテル赤坂運営の「ラウンジ春秋館」、6階に談話室・執筆室のほかは日本民間放送連盟が入居している。
現在の代表取締役社長は平尾隆弘である。
  • 所在地　東京都千代田区紀尾井町3番23号
  • 組織　社長室、総務、管理、情報事業、経理、編集委員室、月刊文藝春秋、第一編集、第二編集、ナンバー、第三編集、文藝編集、文藝振興事業、出版総務、文庫、新書、第一出版、第二出版、資材製作、営業、宣伝、広告、企画出版
  • 資本金 1億4,400万円
  • 社員数 372名（2006年1月1日現在）

文春と表現の自由 [編集]

文藝春秋では『週刊文春』などを代表に、表現の自由と人権、歴史事実等とがぶつかる事例が数多く見受けられる。
一番代表的なのは1995年2月に廃刊となった「マルコ・ポーロ事件」であるが、この時は全誌への広告出稿停止の事態を招いて会社存亡の危機を招いた。
2004年に『週刊文春』、田中真紀子衆院議員の長女のプライバシーを暴露する記事を掲載、それに対し訴えを受けた東京地裁は出版禁止の仮処分を命じた。出版の自由への国家権力の干渉という論点もあり世間に波紋を投げかけたが、東京高裁において差し止め命令は取り消され、長女側が特別抗告を断念したことにより判決が確定した。
『週刊文春』2006年6月22日号においてある離婚カウンセラーのビジネスが違法性を問われかねないものであるという内容の記事を掲載。この記事を引用した投稿を受け、アップロードした「ウェブサイト論談」に対して自社に対する著作権の侵害と、当該離婚カウンセラーへの名誉毀損を理由として知財法務部名義で削除依頼を提出した。
しかしながら裁判になっても構わないという報道姿勢は、深刻な人権侵害を招くこともある。聖嶽洞穴発掘調査捏造疑惑報道では当事者による抗議の自殺を招いた上に名誉毀損訴訟で敗訴、渡辺恒雄読売新聞主筆、谷垣禎一元財務相などの報道でも、いずれも名誉毀損による敗訴と賠償金の支払いが確定するなど、結果として出版ジャーナリズムの信憑性を低下させる事態を招いている。これは社員編集者や記者ではなく、フリーでネタを持ち込むライターに記事を依存しているという、テレビと似た構造的な問題もある。

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早川書房（はやかわしょぼう）は、日本の出版社。創業者は早川清。設立当初は、演劇関係の出版を専らにしていた。しかし、1953年刊行開始の『ハヤカワ・ミステリ』や1970年刊行開始の『ハヤカワ文庫SF』によって、現在では主としてサイエンス・フィクション、ミステリーを始めとする海外文学に強い出版社と見られることが多い。
1997年からヒュー・ジョンソンの「ポケット・ワインブック」の日本語版など、「ハヤカワ・ワインブック」としてワイン関連の書籍もいくつか出している。
1999年には「早川記念文学振興財団」を創設。2008年に死去した野田昌宏の蔵書を受け入れ、「ハヤカワライブラリー　野田昌宏文庫」として管理・公開する事業も行っている。

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株式会社新潮社（しんちょうしゃ）は日本を代表する出版社の一つ。文芸書の大手として知られると同時に、週刊誌や総合系の月刊誌では、保守的論調で知られる。また新宿区矢来町に広大な不動産を持っていることでも知られている。


概要 [編集]

沿革 [編集]

新潮社別館
1896年に創業された新声社（後の新声社とは無関係）が前身。田山花袋などの自然主義者の書籍を出版していた。1914年には新潮文庫を発行した。他にも単行本、全集などを多数発行している。
文芸雑誌は1904年創刊の文芸誌『新潮』の他に、第二次世界大戦後創刊の中間小説誌『小説新潮』などを発行している。週刊誌は1956年創刊の『週刊新潮』にて政治的に右寄りの編集方針で成功を収める。
1981年には日本初の写真週刊誌『FOCUS（フォーカス）』を創刊。『フォーカス』は法廷を隠し撮りした少年（14歳）である容疑者の写真を掲載したりするなど、過激な編集方針で一時期には発行部数200万部強までになったが、その後売れ行きが悪化し2001年に休刊。
斎藤十一時代には以前婦人誌を創刊したが失敗したことも影響して「女と子供は相手にしない」とした頑迷路線を貫いていたが、1996年に電通出身の佐藤隆信が社長に就任した事で方針転換され、2000年以降はスポーツ年鑑『ウィナーズ』の発行や『nicola』『週刊コミックバンチ』の創刊や『旅』の女性誌化に踏み切り、従来の路線から大きく転換しつつある。
社長職は創業者佐藤義亮から代々世襲によって引き継がれている。現社長の佐藤隆信（第4代）は佐藤義亮の曾孫である。


賞 [編集]

以上の賞は通称「新潮四賞」と呼ばれている。

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株式会社白水社（はくすいしゃ）は、日本の出版社。社名は、中国の古書『淮南子』に出る「白水は崑崙（こんろん）の山に出て、これを飲めば死せず」という言葉から名づけられた。

歴史 [編集]

特色 [編集]

語学書、特にフランス語では日本最高の量・質を誇る。バリエーションも雑誌『ふらんす』、テキスト、辞典（『ディコ』など）、CDなど多種多様。中でも（CD）エクスプレスは、ネパール語、アイヌ語、チベット語など、「出版されているだけで重宝」するような学習者の少ない言語のテキストを多数出版している。
フランスの出版社Presses universitaires de France（PUF フランス大学出版局）と提携し、1951年から同社の「文庫クセジュ」シリーズを日本に紹介している。翻訳された本は2008年現在で900冊以上に及ぶ。
海外文学・哲学書の翻訳においても、『ライ麦畑でつかまえて』『チボー家の人々』『にんじん』などのロングセラーを持つ。
また、「岸田國士戯曲賞」を主催するなど、演劇・戯曲関係の出版も活発で、ここから戯曲を出した演劇人は一流とみなされる。

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株式会社中央公論新社（ちゅうおうこうろんしんしゃ）は、日本の出版社である。読売新聞グループ本社の傘下企業。略称は中公（ちゅうこう）。俗称は読公（よみこう）。
本項では旧法人の株式会社中央公論社（ちゅうおうこうろんしゃ）についても述べる。


沿革 [編集]

1886年（明治19年）に京都・西本願寺の有志が集まり「反省会」を設立（中央公論新社はこの年を創業としている）。翌1887年、反省会は「反省会雑誌」を創刊（後に「中央公論」と改題）。1896年、東京に移転し、1914年に「中央公論社」と改名、1926年に株式会社化した。
「中央公論」は大正デモクラシーを代表する総合雑誌として部数を伸ばした。1916年には「婦人公論」を創刊。両誌とも第二次世界大戦後、刊行を続けている。
中央公論社は1990年代に経営危機に陥ったため、読売新聞社（現読売新聞東京本社）が救済に乗り出し、1999年に読売の全額出資によって新社が設立され、営業を譲り受ける。2002年の読売グループ再編により新設されたグループ持ち株会社読売新聞グループ本社の事業子会社となって現在に至る。
旧中央公論社は1999年2月1日付で株式会社平成出版（へいせいしゅっぱん）に商号変更、同年8月23日に解散。同年12月27日に特別清算開始。2001年9月1日に清算が終了し、完全消滅した。

論調 [編集]

中央公論社時代に比べると「論調が読売新聞社と同じく政府寄りに変わっている」として「現在の『中央公論』は『This is 読売』（廃刊）が事実上改題したものだ」との意見がある。
また読売新聞を知る人々からは「論調が旧This is 読売となる以上、“中央公論新社”ではなく“読売公論社”と堂々と名乗るべき」との意見も強い。

雑誌 [編集]
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