2015年4月8日水曜日

成長の限界

成長の限界だが、これを打破するのは水素社会です。

枯渇性エネルギーから、再生可能エネルギーへの転換が21世紀のイノベーションです。


22世紀になれば、技術開発はほぼ終わり、世界は安定化するでしょう・・・


自給自足型の経済になる。自給自足できないものが貿易の対象になる。


日本などは、どうなんだろうか? 

水素ベースで自給自足が可能か?

自給自足ができなければ外国から輸入する。


食料は炭素ベースです。

炭素ベースで自給自足が可能か?

自給自足できなければ外国から輸入する。


機械のエネルギーは水素ベース。生物のエネルギーは炭素ベースです。


水素 <-> 電気

水素は電気と等価です。


バイオマスは燃料に使われる。炭素ベースです。


[ワシントン 7日 ロイター] - 国際通貨基金(IMF)は7日、世界経済見通しの分析編を公表し、2007─09年の金融危機以降、世界経済の潜在成長率は大きく低下し、金利は長期間にわたって低い水準にとどまる公算が大きいとした。
報告は、ワシントンで来週開催されるIMFと世界銀行の春期会合の議論を形作る可能性がある。IMFは会合で世界経済見通しの本編を発表する。
持続可能な物価上昇の勢いを保ちつつ中長期的に経済がどのくらい拡大できるかを示す潜在成長率は、先進国では人口の高齢化や技術革新の鈍化に伴って金融危機以前から落ち込み始めていた。
08―14年にかけて、先進国では民間企業の投資や雇用が減り、潜在成長率は金融危機以前の水準より0.5%ポイント低い1.3%まで下がった。向こう5年間の先進国の潜在成長率は年率1.6%程度で、依然として金融危機前の水準を下回る見込みで、公共、民間両部門の債務の削減は一層困難になるとした。
報告は、長引く低金利政策で「経済成長を損ねるようなショックに見舞われれば、先進国は(金利を)ゼロ近傍(に据え置くこと)の問題に再び直面するだろう」とし、経済を下支えする上で金融政策の選択肢が限られてしまう可能性があると警告した。
ユーロ圏や日本の需要低迷が潜在成長率を予想よりもさらに引き下げる可能性も指摘した。
新興国では08-14年に潜在成長率が金融危機前の水準から約2%ポイント低い6.5%に落ち込んだ。高齢化や投資減少で向こう5年間はさらに低迷し、5.2%になると見通した。
世界2位の経済大国である中国は、投資けん引型から消費中心の成長へと移行する中で、落ち込みがさらに激しくなるとした。
IMFは先進国に対して、研究開発やインフラ構築への投資を増やすことを含め、需要と投資を押し上げるような政策をとるよう呼びかけた。新興国に対してもインフラ投資を増やすように促したほか、行きすぎた規制の撤廃や教育の質の改善も提言した。

*内容を追加して再送します。

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