産業構造

先進国の産業構造

第一次　１％～５％　第二次　２０％～３０％　第三次　７０％台

総務省の統計局に関連するページがありました。

http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2005/sokuhou/03.htm

『第三の波』（だいさんのなみ、英語: The Third Wave）とは1980年にアメリカの未来学者であるアルビン・トフラーによって出版された著書。

本書の中でトフラーは、人類はこれまで大変革の波を二度経験してきており、第一の波は農業革命（18世紀の農業における変革でなく、人類が初めて農耕を開始した新石器革命に該当）、第二の波は産業革命と呼ばれるものであり、これから第三の波として情報革命による脱産業社会が押し寄せると唱えている。

第一次産業には、自然界に働きかけて直接に富を取得する産業が分類される。クラークによれば農業、林業、漁業、鉱業がこれに該当する。水産加工のように天然資源を元に加工して食品を製造する業種は製造業に分類され、第一次産業には含まれない。

クラークは、経済発展につれて第一次産業から第二次産業、第三次産業へと産業がシフトしていくことを提示したが、クラークによる分類では産業内部で生じている構造変化をとらえきれないという弱点がある。例えば、現代では同じ農業をとってみても、開発途上国でみられるような昔ながらの農業もあれば、先進国でみられるような、バイオテクノロジーを駆使しブランドのマネジメントも行うといった第二次産業的、第三次産業的な農業（アグリビジネス）もあり、同じ農業であっても多様化が著しい。

第二次産業には、第一次産業が採取・生産した原材料を加工して富を作り出す産業が分類される。クラークによれば製造業、建設業、電気・ガス業がこれに該当する。 日本ではこれに工業が入る。

現代においては製造業も多様化しており、古典的な第二次産業の枠内に収まりきれない業態も出現している。例えば、アパレル等ファッション関連では、消費者の嗜好の移り変わりが早いので変化を迅速に生産に反映させるために、製造から小売までを一貫して行う業態（製造小売業）^[1]が主流となっている。逆に電器産業ではOEMやファウンダリーへの発注などにより、商社化が進んでいる場合もある。また、研究開発などの情報や知識を生産する機能を第四次産業として位置づける考え方も提唱されている。

第三次産業には、第一次産業にも第二次産業にも分類されない産業が分類される。クラークによれば小売業やサービス業などの無形財がこれに該当する。これらの産業は商品やサービスを分配することで富を創造することに特色がある。

クラークは、経済発展につれて第一次産業から第二次産業、第三次産業へと産業がシフトしていくことを提示したが、クラークのいう第三次産業には単純労働も含まれており、後進的な産業が先進的な産業と同じ扱いになっているという批判がある。また、第三次産業は、公益事業のような資本集約的な産業も、飲食業のような労働集約的な産業も、教育のような知識集約的な産業も含むという雑多な産業の集合体であり、雑多な産業を単一のくくりで単純化することについても批判がある。この点に関しては、情報通信業などの情報や知識を取り扱う産業を第四次産業あるいは第五次産業として捉えなおす考え方も提唱されている。