世界共通通貨

世界共通通貨は、金（ゴールド）なのかな？

昔は、金本位制だった。

金本位制（きんほんいせい、英語: gold standard）とは、一国の貨幣価値（交換価値）を金に裏付けられた形で金額で表すものであり、商品の価格も金の価値を標準として表示される。この場合、その国の通貨は一定量の金の重さで表すことができ、これを法定金平価という^[1] 。

金本位制には、国際収支を均衡させる効果があると考えられている。複数の国が存在していて、それらの国が金本位制を採用している場合、流通している通貨が異なっても事実上「金」が世界共通の通貨であることになる。

金本位制というのは、固定相場制の一種としてとらえることができる。各国がいったん自国通貨と金との交換比率を決定すると金平価も自動的に決定され、各国通貨当局は金平価を維持させるために、国内の金融政策が追随する形をとる。

金本位制はほかのドルペッグ制などとは違った固定相場制としての特質を持っている。それは金流出国と金流入国との間の金融政策の非対称性である。例えば、自国において金流出が起こったとする、その国では民間の兌換請求によって金を買い戻していることになるから、必然的に自国通貨のマネーサプライの減少をもたらし、均衡に至る。しかし、金流入国においては金流入によって民間より金を買い入れて、マネーサプライの拡大をすることになるが、当該国がマネーサプライの拡大を嫌った場合、他の資産を民間に売却することによって自国通貨供給の拡大を阻止するという操作が可能であり、このような金不胎化政策はかならず他の国に金融引き締めを強いることになるため、金本位制というのは本質的に強い引き締め圧力を持ち、拘束性を持つ政策レジームである。

ジョン・メイナード・ケインズは1923年の著書『貨幣改革論』で金本位制を「未開社会の遺物」と喝破し、金の足かせから自由な管理通貨制度への移行を説いていた^[3]。

金本位制の理念は古くからあった（東ローマ帝国の経済、後に＄マークの由来にもなったソリドゥス金貨）と思われるが、金貨は貨幣として実際に流通させるには希少価値が高過ぎ、金貨を鋳造するための地金が絶対的に不足していたため、蓄財用として退蔵されるか、せいぜい高額決済に用いられるかであった。金本位制が法的に初めて実施されたのは、1816年、イギリスの貨幣法（55 GeorgeIII.c.68）でソブリン金貨（発行は1817年）と呼ばれる金貨に自由鋳造、自由融解を認め、唯一の無制限法貨としてこれを1ポンドとして流通させることになってからである。

その後、ヨーロッパ各国が次々と追随し、19世紀末には、金本位制は国際的に確立した。日本では1871年（明治4年）に「新貨条例」を定めて、新貨幣単位円とともに確立されたが、金準備が充分でなかった上に、まだ経済基盤が弱かった日本からは正貨である金貨の流出が続いた。1871年に法律を改めて暫時金銀複本位制としたが実質的には銀本位制となった。日清戦争後に清から得た賠償金3500万英ポンドの金^[4]を準備金として実質的に金本位制に復帰した^[5]。

1914年にはじまった第一次世界大戦により各国政府とも金本位制を中断し、管理通貨制度に移行する。これは、戦争によって増大した対外支払のために金貨の政府への集中が必要となり、金の輸出を禁止、通貨の金兌換を停止せざるをえなくなったからである。また戦局の進展により世界最大の為替決済市場であったロンドン（シティ）が戦火に晒され活動を停止したこと、各国間での為替手形の輸送が途絶したことなども影響した。例えば日本は1913年12月末の時点で日銀正貨準備は1億3千万円、在外正貨2億4,600万円であり、在外正貨はすべてロンドンにあった。また外貨決済の8〜9割をロンドンで行っていたが、1914年の8月に手形輸送が途絶した（当時はシベリア鉄道で輸送していた）。

その後1919年にアメリカ合衆国が金本位制に復帰したのを皮切りに、再び各国が金本位制に復帰したが、1929年の世界大恐慌により再び機能しなくなり、1937年6月のフランスを最後にすべての国が金本位制を離脱した。 日本では、戦後に金本位制の機会をうかがうも関東大震災などの影響で時期を逸し、1930年（昭和5年）に濱口雄幸内閣が「金解禁（金輸出解禁）」を実施したが、翌年犬養毅内閣が金輸出を再禁止した^[6]。FRB議長のベン・バーナンキは、金本位制から早く離脱した国ほど経済パフォーマンスがいいことを証明した^[7]。

第二次世界大戦後、米ドル金為替本位制を中心としたIMF体制（いわゆるブレトン・ウッズ体制）が創設された。他国経済が疲弊する中、アメリカは世界一の金保有量を誇っていたので、各国は1ドル=35オンスの平価で金と結びつけられたアメリカの通貨米ドルとの固定為替相場制を介し、間接的に金と結びつく形での金本位制となったのである。

しかし、1971年8月のいわゆるニクソン・ショック以降は金と米ドルの兌換が停止される。同年12月にスミソニアン協定で1米国ドル=38オンスとドルの平価を切り下げつつも金本位制の性格を維持しようとしていたが、各国の通貨も1973年までに変動為替相場制に移行する形で、先進国の通貨は金本位制が有名無実化する形で離脱することになった。1976年1月にIMFで変動相場制と米国ドルの金本位制廃止が確認され、1978年4月に協定発効に伴って先進国の通貨における金本位制は完全に終焉した。

日本の本位金貨（旧1,2,5,10,20円、新5,10,20円）も第二次世界大戦後は既に名目化している状態であったが、1987年（昭和62年）制定、1988年4月施行の通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により1988年3月31日限りで通用停止になり、名実ともに管理通貨制度の世の中になった^[8]。